静態比率による財務諸表分析は、貸借対照表項目間のバランスを見て、企業の財務安全性や支払能力がどの程度であるかを判定する分析手法です。
静態比率には様々ありますが、基本的な比率には、流動比率、当座比率、固定比率、負債比率、自己資本比率があります。
流動比率
流動比率は、流動負債の返済に充当できる流動資産がどれくらいあるのかを示した比率です。
流動資産は現金や預金に加えて1年以内に現金化される資産であり、流動負債は1年以内に返済期日が到来する負債です。流動負債よりも流動資産が多い方が、借金の返済が滞ったり返済不能になる危険性が低いことは容易に想像できます。
流動比率は以下の計算式で導かれます。
- 流動比率=(流動資産/流動負債)×100%
この計算式を見ればわかるように流動比率が100%を超えていれば、流動負債よりも流動資産が多いことを把握できます。流動比率が100%を超えていれば、1年以内に期日が到来する負債の返済が可能だと判定できます。しかし、流動資産を即時に換金しようとすると帳簿価額よりも低い価額での売却になるなどの理由から、流動比率は200%を超えているのが望ましいとされています。
当座比率
流動比率は、流動負債の返済可能性を判定するものとして利用されます。しかし、流動資産には商品のように即時に換金できない資産も含まれていますから、流動比率が高くても即時に換金できない流動資産が多い場合には流動負債の返済が厳しくなることがあります。
また、流動比率が低くても、現金や預金、売上債権（受取手形や売掛金）、短期保有の有価証券が多い場合には、流動負債の返済に困りません。このように現金や預金、即時に換金可能な資産を当座資産といい、当座資産と流動負債の割合を示した比率を当座比率といいます。
- 当座比率=(当座資産/流動負債)×100%
当座比率は流動比率の補助として用いられます。当座比率は100%以上が望ましいとされています。
固定比率
固定比率は、固定資産をどのくらい自己資本（株主資本）でまかなっているかを表す比率です。固定資産は長期に渡って経営活動に利用されるので、自己資本の範囲で調達するのが原則です。
固定比率は以下の計算式で求められます。
- 固定比率=(自己資本/固定資産)×100%
固定比率が100%以上であれば、固定資産は自己資本の範囲内で調達されていることがわかり、財務の安全性が高いと判定できます。したがって、固定比率は100%以上が望ましいと言えます。
ただし、固定資産は自己資本だけでなく固定負債で調達されることもあるので、自己資本に固定負債を加えて計算する長期資本固定比率が用いられる場合もあります。長期資本固定比率が100%未満であれば、返済期限が短期の借入で固定資産を購入しているため、財務は健全でないと考えられます。
負債比率
負債比率は、負債と自己資本のバランスを見る指標で、以下の計算式で導かれます。
- 負債比率=(自己資本/負債)×100%
企業は、借金が多いよりも少ない方が倒産のリスクが低いので、負債比率が高いほど財務安全性が高いと判定できます。
自己資本比率
自己資本比率は、総資本（自己資本+負債）に占める自己資本の割合を表した比率で、負債比率と同じように資本構成の適否を判定するのに利用されます。
- 自己資本比率={自己資本/(自己資本+負債)}×100%
負債比率が高いほど望ましいのと同じように自己資本比率も高いほど財務安全性が高いと判定できます。