長期投資だからリスクテイクできる
安全に資産形成するためには、長期投資が基本になります。 預貯金であれば短期でも長期でも安全性は極めて高いです。ところが、株式投資のように元本割れを起こす危険性のある投資では、長期保有しなければ大きな損失が発生しやすくなります。
流動性の高さは資産の安全性の指標になるが過信できない
資産形成のために株式、債券、不動産などに投資をする場合、期待運用収益率がどの程度なのかは誰だって気になります。当然、期待運用収益率が高ければ高いほど良いに決まっています。 しかし、どんなに収益が高そうだと思っても、投資対象がハイリスクであれば損する危険がありますから、収益率の高さだけでなくリスクも考慮して資産運用をしなければなりません。 また、収益性とリスクの他にも、流動性、すなわち換金のしやすさも安全に資産形成するためには忘れてはなりません。
分散投資を目的に理解できない投資対象に手を出さない
資産運用の際には、リスクを減らすことが大切です。リスクとは、将来の不確実性のことで、投資対象の価値が上がるのか下がるのか予測するのが難しいことを意味します。 リスクの高い投資対象は、価値が大きく目減りする可能性があるので、投資する際には慎重さが要求されます。また、複数の投資対象に分散投資すればリスクを減らせますから、ハイリスクの銘柄に一極集中投資をせず複数銘柄に投資することも大切です。
どのような資産運用でも投資対象を理解するのが先
資産運用には、預貯金、株式、投資信託、不動産、金など様々な投資対象があります。どの投資対象で資産を形成するかは人それぞれです。 しかし、何に投資するかはその人の自由だと言っても、何にでも手を出すべきではありません。
知識なく株式投資をするくらいなら銀行預金で資産形成するのが賢い
日本人は、海外の先進国の人々よりも資産を預貯金で持ちたがる傾向があると言われています。様々な統計データを見ると確かにその通りになっています。 先進国では株式投資をする人が多いのだから、日本でも、もっと株式投資をする人が増えるべきだと主張する人がいます。しかし、彼らは株式投資をすべきだと主張する割には、株式投資に必要な知識を身につけるようには言いません。
インフレになれば企業環境が不安定になって株価に悪影響を与える危険がある
インフレになれば預貯金の価値が目減りしてしまうから、株式や投資信託に投資しておかないと危険だと言われています。しかし、普通預金の利率にはインフレ率も加味されるので、物価が上昇しても価値が目減りすることは基本的にありません。 ハイパーインフレになれば、銀行が利率を引き上げても、後手後手に回るので物価上昇による資産の目減りを防げない可能性はあります。しかし、その場合でも、株式や投資信託が安全だとは限りません。
株式は定期預金と同じようにすぐに換金できない資産と考えるべき
株式取引がインターネットの登場で誰でも簡単にできるようになりました。株式を買いたい時に買い、売りたい時に売れるのですから、便利な世の中になったものです。 公開されている株式は、いつでも換金できるので流動性が高い資産と言えます。しかし、流動性が高いことと、いつでも手放すことができることは同じではありません。
20代は資産運用でリスクを取らず仕事や勉強のために時間を使う
若い世代は、残りの人生が長いので資産運用でリスクを取れる。 この言葉を信用して、20代からリスクのある信用取引やFXに手を出すべきではありません。株式や投資信託もFXほどではないもののリスクがありますから、若者がのめり込んで失敗すると大きな痛手を被ります。
社会問題化しそうな企業の株式に投資するべきか
株式投資をする際、自分が取得の候補としている企業の財務諸表を分析することは当たり前ですが、その企業の社会的信頼性も考えて投資すべきかどうかを考えるはずです。 社会的にイメージの良い企業の方が投資する側は安心できます。社会的イメージが良い企業は、売上や利益も安定するでしょうから株価の急落という危険性は低そうです。
株式投資に期限を設定する意味はない
どのようなことでも期限を設定して、計画を立てなければ成功しないと言われています。自己啓発書でよく目にする文章ですね。 高校受験や大学受験では、期限付きの目標設定は有効でしょう。試験日が決まっていますから、そこから逆算して、いつまでにどの科目をどこまで勉強し終えている必要があるかを導き出すのは、それほど難しいことではありません。勉強が遅れていると思ったら、今までよりも勉強時間を増やして帳尻を合わせることも可能です。 しかし、株式投資では、いつまでに資産価値をいくらに増やすという目標設定は意味がありません。