世の中には様々な金融商品があります。銀行の預金のように誰もが簡単に理解できるものもあれば、複雑な計算がなされていて、素人がどんなに時間をかけて考えても理解できないものまで様々です。
資産形成のために金融商品を買うことは有効な手段になります。でも、自分の知識だけで理解できない金融商品には手を出すべきではありません。
自分の言葉でスキームを説明できるか
ダイレクトメールや営業電話で、金融商品の勧誘を受けたことがある方もいらっしゃると思います。ダイレクトメールならともかく、急に電話がかかってきても、金融商品の仕組みをすぐに理解できるわけありませんから、何も考えずに断りましょう。
ダイレクトメールの場合は、紹介されている金融商品の仕組みを何度も読み返して理解し、その仕組みを自分の言葉で誰かに説明できるかどうかを試してみましょう。もしも、自分の言葉で説明できなかった場合は、その金融商品には手を出すべきではありません。
自分の言葉で人に説明できるほど仕組みを理解した金融商品だけが、投資すべきかどうかの検討に値します。
損益に違いがないか
仕組みを理解できたからと言っても、すぐに金融商品に投資してはなりません。
仕組みを理解したら、どのような場合に得するか、どのような場合に損するかはわかったはずです。しかし、得した場合と損した場合を比べて、どちらも同じ条件になっているかを検討せずに金融商品に手を出すと、痛い目にあいます。
例えば、為替相場が絡む金融商品の勧誘を受けたとします。その仕組みは、現在の為替相場よりも将来為替相場が円安になれば得し、円高になれば損するものだったとしましょう。
あなたが、将来円安になると判断すれば、この金融商品を買うべきだと結論を出すかもしれません。しかし、よく内容を確認すると、円安になった時は1円の円安に対して100円儲かり、円高になった場合には1円の円高に対して150円損する条件でした。それでも、この金融商品に投資しますか？
確実に円安になるという自信があれば投資する方もいるでしょうが、こういう不公平な金融商品には手を出すべきではありません。1円の円安で100円しか儲からないのに1円の円高では150円の損失になるのですから、明らかに買い手に不利な金融商品です。
それでも、自分の相場観に狂いはないと自信を持っている人は、こういう不利な金融商品に手を出してしまいます。円安か円高かの二者択一なら相場を予想するのは簡単だという思いが強いと、こういった金融商品に手を出してしまいますから、自分の相場観を過信してはなりません。