経済系の雑誌では、定期的に買ってもいい株と買ってはいけない株の特集が組まれます。記事の内容を読めばとても説得力がありますから、雑誌ですすめている株式を買ってみようという気になる人は多いでしょう。
しかし、こういう情報が世の中に出た時点で、すでに株価は上がっているものです。
財務諸表を分析してからおすすめ株を買うか検討する
おすすめ株の情報を入手した時点で、それらのどれかをとにかく取得しようと手当たり次第に買い注文を出すべきではありません。
先ほども述べましたが、雑誌の情報はすでに株価に織り込まれている場合があるからです。大切なのは、おすすめ株とされている企業の財務諸表に目を通すことです。
そして、1株当たり純資産よりも株価が非常に高い状況なら手を出してはいけません。1株当たり純資産から株価が大きく乖離していない場合に取得するかどうかの検討に入るのです。
財務諸表を分析すると言っても、1年分だけ見ても意味がありません。財務諸表は過去5年、10年と複数年度の比較をしないと、その企業の財政状態や経営成績が良好かどうかを把握できないからです。
買うべきでない株にも目を通しておく
買うべき株には、多くの投資家が殺到して株価が企業価値以上に過大評価されているものもあるでしょう。反対に買ってはいけない株だと、売られまくって株価が企業価値よりも過小評価されている可能性があります。
もちろん、株価が過小評価されている株式は買うべきなのですが、雑誌の特集で、なぜ買ってはいけない株になっているのかも、しっかりと検討しなければなりません。
例えば、音楽のダウンロード販売が主流になっている状況で、CDプレーヤーだけを製造しているメーカーがあったとしたらどう思いますか？普通に考えれば、このメーカーの売上は年々減少していくだろうなと思うはずです。そうすると、1株当たり純資産と比較して現在の株価が低すぎる場合でも手を出すべき銘柄とはなりません。
ただし、他にCDプレーヤーを製造している企業がなければ、このメーカーはオンリーワン企業なので、株式を取得する価値があるかもしれません。有価証券報告書をじっくりと読んで、株式を取得すべきかどうか検討しましょう。